地政学的にも自然の雪に恵まれた日本のウインタースポーツは長い歴史があり、雪国の産業としても広く普及し、地域の活性化や国民の健康に大きく貢献してきました。しかしながら人口の減少や高齢化、若年層のウインタースポーツ離れ、メディアの多様化と振興策の停滞など多くの課題が存在します。

 一方最近は海外からのお客様も増加し、インバウンドのPR や受け入れ態勢やアジアの競合国との差別化などのグローバルなマーケティングも求められています。このたび2010年に設立されたスキー発祥100 周年委員会が母体となり、それらの課題にオールジャパンの体制で取り組むべく、業界内外との有益な情報交換や施策の実施や研究、また国や自治体の施策との連携のために、日本スノースポーツ活性化協議会準備委員会が設立されました。

 スノースポーツ関係者だけではなく、国、自治体、企業、メディアなどが連携した振興策の実施や、課題解決に向けた情報収集や折衝などを担える全国規模の協議会を通して、業界全体が力を合わせて国への提言やイベントや施策の実施に取り組まなければなりません。この協議会の存在は日本のスノースポーツの活性化と地域の活性化大きく貢献し、将来の日本のスノースポーツの発展に大きな貢献をもたらすと確信しています。